の二案の併用がよいかと存じます。
全国大会・研究発表会のような重要な会において査読がなされず、会員が自由に発表できる現状は、他の分野の学会員、特にいわゆる理系の学会からは、一段劣った発表形態とみなされ、ひいては学会自体の信用に関わると思います。他学会の会員の方から、発表し甲斐が無い、つまり挑戦しがいのない分野と思われるのも悔しいものがあります（ポスター発表が劣っていると思われることをご心配なさる前に、ぜひ査読の導入をご検討下さい）。日本文化人類学会は「文化」の研究については日本において中心となる学会かと思いますので、これを機会に明確な査読基準を整備するのもよいかと思います。

また量的データの扱いが中心となる研究でしたら、ポスターセッションで充分なものもあると思います。
発表を聴く側にとっては、ポスターを見て回ることによる時間の節約という効果もあります。さらにコアタイムでの質疑応答の方が時間を気にせずに出来るという利点もあります。

b-5）その他
査読に関わる手間や費用を考えますと、他学会のようにエントリーの際に査読料金を申し受けるという選択肢もあると思います。
全国大会懇親会の会費が、院生が参加を躊躇するほどの高額となっている現状を考えますと、査読料金の支払いは、会員の理解を得られやすいのではないでしょうか。

以上僭越ながら。
よろしくお願いいたします。

私の意見：

II．選択肢：

a）発表者数を制限する方策
　 　a-2）次回（2009年度）の民博大会と同様に、申し込み順（「先着順」）とする。
（どうしても制限しなければならないであれば、「a-2」の方が一番フェアだと思います。なるべくたくさんの学生や若い研究者に発表する機会を与えればいいと思います。

b）発表者数制限以外の方策
　　b-2）研究大会会場としてホテルなど大規模施設を利用する、または　b-4）通常の研究発表形態以外に、ポスター・セッションなど、さまざまな発表形態を認める。ただし、大きいなホテルを使うのは難しいでしょう。参加費を上げないといけないと思います。そうすると学生と大学院生は困るでしょう。あまり上げなくてもホテルかもっと大きいな施設を使うことができれば、良いかもしれません。でも、それと関係なく、毎度ポスター・セッションがあれば良いと思います。どうぞよろしくお願いします。

II. 選択肢：

a-1）査読制を導入する
b-4）通常の研究発表形態以外に、ポスター・セッションなど、さまざまな発表形態を認める

　の二案の併用がよいかと存じます。
　全国大会・研究発表会のような重要な会において査読がなされず、会員が自由に発表できる現状は、他の分野の学会員、特にいわゆる理系の学会からは、一段劣った発表形態とみなされ、ひいては学会自体の信用に関わると思います。 他学会の会員の方から、発表し甲斐が無い、つまり挑戦しがいのない分野と思われるのも悔しいものがあります（ポスター発表が劣っていると思われることをご心配なさる前に、ぜひ査読の導入をご検討下さい）。

　日本文化人類学会は「文化」の研究については日本において中心となる学会かと思いますので、これを機会に明確な査読基準を整備するのもよいかと思います。また量的データの扱いが中心となる研究でしたら、ポスターセッションで充分なものもあると思います。発表を聴く側にとっては、ポスターを見て回ることによる時間の節約という効果もあります。さらにコアタイムでの質疑応答の方が時間を気にせずに出来るという利点もあります。

b-5）その他
　査読に関わる手間や費用を考えますと、他学会のようにエントリーの際に査読料金を申し受けるという選択肢もあると思います。全国大会懇親会の会費が、院生が参加を躊躇するほどの高額となっている現状を考えますと、査読料金の支払いは、会員の理解を得られやすいのではないでしょうか。

　以上僭越ながら。よろしくお願いいたします。

研究大会の「長期的課題」について、以下が私の意見です。

基本的に、発表者を制限する。そのために　a-1)、a-2)、a-3)　を併用する。

a-1）について：

　「査読」というほど詳しいものである必要はありませんが、事務局が「タイトル」と「発表要旨」を受け取った際、
　・一見して当学会のレベルに達していないもの
　・一見して文化人類学の発表である必要がないもの（他学会ですでになされた発表と思しきものを含む）
　に対しては、「当学会の主旨に沿うものとはみなされませんでした」という返答を送ってよいと思います。
　（過去に、レベル・内容ともに首をかしげるような発表もあり、それはタイトルと要旨からしてそれとわかるものでした。）

a-2)について：

　上記と同時に、「応募者が○○○人に達したら締め切ります」と広報してよいと思います。その方が、かねてから発表の機会を求めていた人の、よく準備された発表を聞けるように思います。

a-3)について：

　文化人類学の方法論の性質からいって、一年で研究が大きく飛躍するとは思えませんので、「2年連続の『個人』発表は不可」としても良いと思います（パネルは可）。

ただし、地方大会、JASCA傘下のフィールド別学会などは上の限りではありません。
討議の労をお取りくださり、ありがとうございます。

a-3）2年連続の発表は認めない（原則とし、連続の場合は査読を行なう。）

院生（修士課程）、及び修士論文内容の発表は原則として認めない（地方学会で、修士論文発表会の機会をつくる。中部人類学談話会では年１回、５月に修論発表会をやります）。ただし、査読付きで認めることも検討。

ある程度の質の確保と作業の省力化を兼ね、緊急のテーマを掬い取ることもできるという案です。

稲村哲也

ポスターセッションについて私は本学会の研究大会が採用することに大いに賛同するものです。III-b-4)に記載されている事項にコメントすることで、そのことに関する自説を披瀝したいと思います。

　引用（１）「ポスター・セッション（これも会場を必要とする）などの工夫によって、はたしてどのくらいの発表者数の増加を見込めるか、きちんとシミュレーションをする必要がある。それほど顕著な効果はないという説もある」。

　コメント（１）：発表数の増加が短期的に望めなくとも試行的に導入すべきかと思います。仮に短期的に顕著な効果がないにしても、ポスターで発表することの可能性を模索する会員に道を拓くことになる。またポスターは学会がサイズ等の様式を指定すれば、発表者が創意工夫して持参することになるので、場所さえ確保すればコストはそれほどかからないと思われます。

　引用（２）：「ポスター・セッションは一段劣った発表形態とみなされ、できれば通常の発表形態が望ましいという希望が強い可能性もある」。

　コメント（２）：現状ではたしかにそうだと言える。しかし口頭発表の査読制が導入されれば、その制度制とカップリングする（つまりポスターに回される）ことで、本人にとって不本意でも発表の機会が与えられることに変わりはない。ポスターは不利な発表媒体だけではない。学会発表などでは聞けない細かい民族誌的事実などについても質問したり、議論したりすることができる。またポスター発表は、講演タイプの口頭発表や懇親会とは、異なる様式をとるために、我々が知らないタイプの研究交流の開発を現場に促進させる可能性もある。この制度の確立は、文化人類学の教育の現場でポスター発表する学生を鍛えるチャンスになる。

　引用（３）：「数式や統計資料など図表の活用によって論点が一目瞭然に分かる理系や一部の文系学問分野とは異なり、文化人類学の発表にポスター発表はなじまないという意見もある」。

　コメント（３）：大学や研究機関あるいはビジネスの現場で、コンピューターを使ったプレゼンテーションの機会が増えている。文字偏重の発表の多い他の人文社会研究に比べて、文化人類学はポスター発表に流用可能なさまざまな表現手段をもつ学問であると私は考えます。さらに、ポスターにより表現される中身も重要ですが、むしろポスターそのものが資料の前で発表者と質問者との対話を促す媒体とあると考えると、文化人類学者の学問的な表現の場の可能性を広げるのではないかと思います。

　まとめのコメント：

　私の主張の骨子は、ポスターセッションは文化人類学研究を促進する潜在的可能性のある機会であるのに、その時間と労力のコストの理由以上に、我々がもつ一種の「自文化的」理由から導入を妨げるべきではないというものです。あるいは（それほどコストはかからないのだから）試行として５年程度はおこなってみてもよいのではないか。またポスターセッションを含めて会員の関心を促進させるためには、学会が機会を設けてプレゼンテーション技法に関する学会向きの短期のセミナーなど啓発なども必要なのではないかと思います。プレゼンテーション機器の発達やコミュニケーション技法の普及により（個人的経験の域を超えませんが）以前に比べて会員の発表の水準は上がりつつあると思います。しかしながら、興味深い民族誌的資料をもちながら、プレゼンテーションが下手くそ（特に時間管理）で宝の持ち腐れ的発表が全くないとは言えません。プレゼンテーションの可能性を広げることだけが、この問題に対する唯一の解法とは思えませんが、いろいろ楽しく工夫する余地はあると私は信じます。

十分推敲せずに、前便、送ってしまいました。誤字訂正したのち、新たな意見を加えました。

渡邊欣雄です。増加する研究発表者の現状に、本学会はどう対応していくか。議論の例を読むにつけ、袋小路に入ってしまう感を覚えます。じつに難しい問題に直面していることが、よくわかりました。
最良の意見ではないが、ここは理事会そのものを改革しつつ、次代の研究発表のあり方を考えた方がいいということで、「その他」の意見に属しますが、ご検討下さい。

わたしは本学会で2度、研究懇談会運営を担当してきました。そこでかねがね考えていたことを応用したらどうかということで、一案を述べさせていただきたいと思います。

研究懇談会は全国各地に、すでに組織されていて、なかでも本学会の資金援助はあるが、独立した地域の学会として運営されている例が多いと思います。ほとんどの地域は、すなわち本学会とは関わりなく会長以下の組織があり、会費を徴収し、かつ定期的に研究発表会を行って活動しているわけです。間違っていたらすみません、そんな組織がなく、本学会の完全な下部組織として運営しているのは、たしか関東地区と関西地区だけです。わたしの提案は、この両地区をより独立性の強い「支部」、あるいは他の地域と同じように「××学会」として再編し直してはどうかという提案です。

すでに存在する地域の本学会同様の目的を持つ学会では、その地域と本学会の双方に属しているなら、その会員には発表の機会が少なくとも2度、これまであったことになります。ただし本学会会員ではなく、地域の学会会員だけの人もいるだろうと思いますが、その点は問題視いたしません。

関東地区や関西地区もまた、組織、会費、発表活動を行いうる支部か学会に昇格することにより、その運営目的上、とうぜん会員の発表機会は2回以上になるはずです。その発表も、本学会がそれを「研究懇談会」その他、本学会と同様の研究発表会であると認知・認定することにより、別に以前のような「人類学民族学連合大会」の担任校として、年に2度の大会負担をしてきたような負担をせずに済むのではなかろうか?　年2回の大会をやっていたこともあることをお忘れなく。

また地域の学会組織は、それはこれまで本学会が研究懇談会としての補助金を出してきたように、あくまでも本学会と連携した学会活動を行っているわけであり、革命的な費用から発表負担までを強いることにはならないだろうと思いますし、関東地区、関西地区に学会組織ができるなら、会費・発表会・・・などの本学会による負担は、原則としてないことになります。

すでに日本社会学会には、その兄弟学会である関東社会学会があって、すでに日本社会学会との良好な関係を保っており[いや外部から見ての話ですが]、研究発表は両学会に所属しているなら、少なくとも年2回の機会が与えられているはずです。

問題は、たとえば関東文化人類学会ができたとして、そちらの学会には所属するが、日本文化人類学会には所属しない者が出てくることです。日本文化人類学会の会員が減少するのではないかということの懸念です。この点、ここは「研究発表数の増大にどう対処するか」についてだけで考えるなら、会員の減少があるとすれば、発表数の減少があるということになり、その点だけを考えるなら、なにも問題にはならないだろうと思います。

しかしできるなら、支部・地域学会にも本学会にも所属して欲しいということ。その点を貴理事会で会員を逃さない方策を検討して後、いまの研究懇談会を支部・地域学会に昇格することを、ぜひご検討願いたいと思います。地域に組織が出来るなら、そしてできた地域学会と将来も良好な関係を維持できるなら、それは本学会の発展形態の一つであり、もはやこれだけ競争が求められているいまの学問界に、日本文化人類学会しかないことそのものがおかしいと考えた方がよろしいのではないでしょうか?　まあ、最良の案ではないが、当面考えられるよりよい案ではないかと思い、提案した次第です。以上。

追加意見
今度は、いまある理事会の「研究懇談会」についての改革案です。支部・学会組織のない「関東地区」と「関西地区」の研究懇談会の運営も、これまでに少なからぬ問題点があった。これを支部か学会に昇格・独立させることにより、これまでの問題は解消するだろうと思います。

関東地区の例のみあげます。
これまで理事会が交代するたびに、研究懇談会担当理事が交代し、その任期中の研究懇談会を地区で開催してきました。この研究懇談会は時期によりますが、一般会員の発表はまったく考慮されず、任期任期で方針を変えて発表会企画がなされ、時代に応じた話題が地区の会員に提供されてきました。一般会員の発表でも、修論・博論発表会だけに留まってきた。

この方針に基本的に間違いはないし、最近の傾向では、以前より地区会員の懇談会への参加増があったのではないかと思います。しかし欠点があった。それは組織がないので、あるいは任期ごとの組織なので、その任期ごとに組織が断絶して継続せず、企画のノウハウが継承されにくかったこと。テーマをもっての研究懇談会は最近の試みですが、そんな試みの中で任期を超えて継続してよいテーマがあったが、いまの臨時的な組織では、それは原則として不可能であった。

研究懇談会だけの担当理事による臨時的な組織ではなく、恒常的に運営できる組織にすることにより、時代にあった必要な連続テーマによる発表会は継続し維持できる。そればかりではなく、会長以下、会費徴収を伴う組織を作ることにより、地域に即した毎年の発表会(一般会員発表、特定テーマによるシンポジウムや従来からの特定テーマによる持続した蓄積できる研究発表、海外の発表者の招聘による発表)、また全国組織だけではできにくい、地域への学会貢献などができるのではなかろうか?

関東社会学会のように完全に独立した学会として組織するなら、改めて本学会との協約により、一般の発表会の連携を行ってよいし、同じ人物が異なった学会で年2度発表しても、本学会が悩む問題にはならないでしょう。この追加提案は、したがっていまの研究懇談会のあり方の検討をしてほしいという提案です。以上。

渡邊欣雄です。増加する研究発表者の現状に、本学会はどう対応していくか。議論の例を読むにつけ、袋小路に入ってしまう感を覚えます。じつに難しい問題に直面していることが、よくわかりました。
最良の意見ではないが、ここは理事会そのものを改革しつつ、次代の研究発表のあり方を考えた方がいいということで、「その他」の意見に属しますが、ご検討下さい。

わたしは本学会で2度、研究懇談会運営を担当してきました。そこでかねがね考えていたことを応用したらどうかということで、一案を述べさせていただきたいと思います。

研究懇談会は全国各地に、すでに組織されていて、なかでも本学会の資金援助はあるが、独立した地域の学会として運営されている例が多いと思います。ほとんどの地域は、すなわち本学会とは関わりなく会長以下の組織があり、会費を徴収し、かつ定期的に研究発表会を行って活動しているわけです。間違っていたらすみません、そんな組織がなく、本学会の完全な下部組織として運営しているのは、たしか関東地区と関西地区だけです。わたしの提案は、この両地区を他の地区同様かないしは、より独立性の強い「支部」、あるいは他の地域と同じように「××学会」として再編し直してはどうかという提案です。

すでに存在する地域の本学会同様の目的を持つ学会では、地域と本学会の双方に属しているなら、その会員には発表の機会が少なくとも2度、これまであったことになります。ただし本学会会員ではなく、地域の学会会員だけの人もいるだろうと思いますが、その点は問題視いたしません。

関東地区や関西地区もまた、組織、会費、発表活動を行いうる支部か学会に昇格することにより、その運営目的上、とうぜん会員の発表機会は2回以上になるはずです。その発表も、本学会がそれを「研究懇談会」その他、本学会と同様の研究発表会であると認知・認定することにより、別に以前のような「人類学民族学連合大会」の担任校として、年に2度の大会負担をしてきたような負担ほせずに済むのではなかろうか?

また地域の学会組織は、それはこれまで本学会が研究懇談会としての補助金を出してきたように、あくまでも本学会と連携した学会活動を行っているわけであり、革命的な費用から発表負担までを強いることにはならないだろうと思いますし、関東地区、関西地区に学会組織ができるなら、会費・発表会・・・などの本学会による負担は、原則としてないことになります。

すでに日本社会学会には、その兄弟学会である関東社会学会があって、すでに日本社会学会との良好な関係を保っており[いや外部から見ての話ですが]、研究発表は両学会に所属しているなら、少なくとも年2回の機会が与えられているはずです。

問題は、たとえば関東文化人類学会ができたとして、そちらの学会には所属するが、日本文化人類学会には所属しない者が出てくることです。日本文化人類学会の会員が減少するのではないかということの懸念です。この点、ここは「研究発表数の増大にどう対処するか」についてだけで考えるなら、会員の減少があるとすれば、発表数の減少があるということになり、その点だけを考えるなら、なにも問題にはならないだろうと思います。

しかしできるなら、支部・地域学会にも本学会にも所属して欲しいということ。その点を貴理事会で会員を逃さない方策を検討して後、いまの研究懇談会を支部・地域学会に昇格することを、ぜひご検討願いたいと思います。地域に組織が出来るなら、そしてできた地域学界と将来も良好な関係を維持できるなら、それは本学会の発展形態の一つであり、もはやこれだけ競争が求められているいまの学界に、日本文化人類学会しかないことそのものがおかしいと考えた方がよろしいのではないでしょうか?　まあ、最良の案ではないが、当面考えられるよりよい案ではないかと思い、提案した次第です。以上。

研究大会運営法につき意見を出します。査読制が唯一可能な解決策だと思います。ただし、最低３人が読み、全員一致して×がついたものだけ発表をお断りするといった方法が適当でしょう。手間はたいへん増えますが、院生や若い研究者が自分の研究への評価を知るという効果はあります。

　長期的課題について意見を述べさせていただきます。
　ａ）発表者数を制限する方策
　ａ−4)その他
　発表者数を制限することは望ましくないように思います。
どうしても制限するという場合のやり方について「ヒトと動物の関係学会」の方法を紹介いたします。
　この学会では、毎年１月に「学生、大学院生のための学術発表審査会」を開き、そこで研究発表と審査を行い、その審査に通った者に、3月の本大会での発表を認めるというやり方をしているようです。
　おそらくａ−１）の査読は難しいでしょうから、この学会のやり方は参考になるかもしれません。

　ｂ）発表者数制限以外の方策
　b-5)その他
大会日程を3日間とする。
現在、日本宗教学会では金曜午後から日曜までを学術大会日程としていますが、このやり方を取り入れることはむずかしいのでしょうか。「運営上さまざまな困難が生ずる」とのことですが、具体的にはどのような点なのでしょうか。
6月に金〜日の日程が取りにくいのであれば、大会期間を早めて5月連休中の3日間とする、あるいは、8月始め、夏休み期間の金〜日のの3日間とする、秋の連休期間にもってくるなどのやり方もあるかと思われます。
以上

文化人類学会の大会は、他の分野の大きな学会に比べて特に大きいということはないと思います。
文化人類学が理系とは違うのは当然ですが、自ら制約をつけてしまわず、他の分野の方法も参考にいろいろ挑戦してみてもよいのではないでしょうか。

II．選択肢：
a）発表者数を制限する方策
基本的に発表者を制限しない方向で。

ただし、同じ人が２つ以上発表を登録している場合は（それが可能だったかどうか忘れましたが）、発表数が多すぎる時は発表を１つに絞ってもらう。

どうしても物理的に制限が必要なら、抽選でよいのでは。
（締切内の申込みに先着順というのは、適切でないと私は感じます。）
査読は担当者の負担が大きすぎるのではないでしょうか。

b）発表者数制限以外の方策
b-2）研究大会会場としてホテルなど大規模施設を利用する
ホテルはあまり適切とは思えませんが、会議場などを利用してもよいと思います。
でも、できれば、参加費があがらないようにしていただきたいですが・・・。
また、発表時間の短縮などで、とりあえず対応できそうな気もします。

b-3）発表時間を短縮する
これは十分可能だと思います。
発表１２分＋質疑応答２．５分くらいで。入れ替え時間０．５分。
パソコンを使う人は、朝や昼休みに、発表のファイルを共通のパソコンに入れておく。
パソコンは、会場ごとに用意したWindows/Macで。
ファイルはPowerPoint2003形式もしくはPDF―などと取り決める。
映像を利用する発表者への対応も必要ですが、私はよく分りません。

要旨ももっと短くしてもよいのでは。

b-4）ポスター・セッションなど、さまざまな発表形態を認める
これもよいと思います。
でも、あまり狭いスペースに詰め込まないようにしていただきたいです。
またきちんとコアタイムを設けてほしいです。

b-5）その他
大学以外を会場する、大学の休暇期間に開催するなら、日数を１日程度のばすことも可能かと思います。
時間帯をのばすことも考えてもよいでしょう。

ところで、分科会での発表の割合が高く、よい時間帯（一日目の後半、二日目の半ば）に設定されているのは、
私はあまりよくないと感じています。
個人発表にすると不利だと感じて、分科会を組む傾向がさらに強くなるのではないでしょうか。
そうすると、個人発表の申込みに気後れするかもしれません。

学会の考え方にもよりますが、
分科会はコアな場と位置づけで、来る人は来る時間帯に設定してもよいでしょう。
その場合、一歩進めて、一人が個人発表と分科会発表の両方を行える、
物理的な許容範囲を超えた場合、分科会は抽選で絞るというのもありでしょう。

また、個人発表のプログラムを決めるために、参加申し込みの際、予想しうるテーマを掲げて、発表テーマを選択してもらい、それに従ってプログラムを組むとよいのではないでしょうか。
個人的には地域よりテーマを優先してプログラムを組んでほしいです。

文化人類学会がより盛り上がることを期待しています。